野球まとめのまとめ

　リーマンショックが起きた2008年以降、やはり日産は苦境にあえいでいた。10億円と言われるマリノスへの資金提供を止めざるを得なくなり、マリノス本体も債務超過に苦しんだ。そんな折、当時のカルロス・ゴーン社長が採った施策のひとつがマリノス株の増資。引き受け先は前出のCFG。CFGは英プレミアリーグの強豪マンチェスター・シティなどを傘下に持ち、親会社はアラブ首長国連邦（UAE）の投資グループ「アブダビ・ユナイテッド・グループ」だ。このCFGがマリノスの株式19.95％を取得した。そして、そのルートで次々と有力海外選手を獲得。2019年、2022年の優勝に繋がった。そんな前例があるからこそ、今回の危機でも、株の売却が囁かれているのは当然。実際、気になる動きは既に出ている。

「今季のシーズン前でした。これまで、マリノスの若手選手に貸与されていた日産車を突然引き上げた。こんなことは過去の日産のリストラでもなかったことです」（同）。

https://news.yahoo.co.jp/articles/da6f7169fb8ff4898f7f42e7d036a96162725d1c

　また、マリノスの本拠地である「日産スタジアム（横浜国際総合競技場）」の命名権が来年2月で契約満了を迎える。

「スタジアムの所有者である横浜市との交渉は前回の2021年の契約更新の際も難航しました。命名権は5年契約総額6億円でまとまりましたが、日産が経営再建の最中だったこともあり、初めの3年間は年1億円、残り2年を年1億5000万円の“分割”でした」（日産スタジアム関係者）。

　前回ですらそれだから、現状、日産の経営状態から見ると命名権契約の延長は未知数である。