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箱根駅伝、視聴率30パーセントめぐる「巨額マネー」はどこへ？ 大学側が抱く収益構造への不信感

箱根駅伝は、関東学生陸上競技連盟（関東学連）が主催し、読売新聞社が共催しています。特別後援はレースを放送する日本テレビ放送網で、後援は読売系列の報知新聞社。

大会の協賛企業は、メインスポンサーである「特別協賛」にサッポロホールディングス、「協賛」としてミズノ、トヨタ自動車、セコム、敷島製パン、NTTドコモの5社が名を連ねています。

今大会からは「協力」スポンサーというカテゴリが新設され、前田道路、共立メンテナンス、サンスター、きぬた歯科の4社も加わりました。

このように多くの企業が関わっている大会なのですが、ビジネスの拡大に伴って、競技の現場からは収益構造の不透明さに不満も漏れています。

青山学院大学の原晋監督は2023年出版の自著『最前線からの箱根駅伝論』（ビジネス社）で「お正月にあれだけの視聴率を取る箱根駅伝ですが、いったいどれくらいの収益をもたらしているのでしょうか」と疑問を投げ掛けています。

原監督は、日本陸上競技連盟（日本陸連）や関東学連が収益を上げる構造になっておらず、参加する各大学への分配金が300万円に過ぎないことを明らかにしています。 「強化費が高いか否かという問題ではなく、箱根駅伝に見合っているお金はいくら程度で、その利益をどこが吸い上げているのかをまずあきらかにすべきでしょう」と述べている点は、重要な指摘です。

主催者である関東学連は「公益法人」ではない一般社団法人ですが、実質的には学生スポーツの振興を推進する公益性を有しています。数十億円規模ともみられる大会の収支は一般には公開されておらず、透明性を図る努力が求められるはずです。

https://news.yahoo.co.jp/articles/7c10a9bdf3bdada88c5457307753e343d5da30e2