野球まとめのまとめ

　“税リーグ”という言葉がネット上を中心に見受けられるようになった。Jリーグ各クラブ本拠地が、自治体の“税金”で建設・維持されるケースが多いからだ。

「“税リーグ”のネーミングには納得させられる部分も少なからずある。現在、Jリーグで使用されているスタジアムの多くは、各自治体が税金で建設したもの。かつての“箱物行政”と似たようなことが行われている感もある」（サッカー関連スポーツライター）

　かつてのバブル時代なら、箱物を造り続けても問題視はされなかっただろう。しかし生活に苦しむ市民が激増している昨今、「税金は社会福祉や子育て支援等、市民生活に直結することに有効活用してもらいたい」という声が出るのも当然だ。

「Jリーグ側もさすがに現状を踏まえ、歩み寄りを見せつつある。各クラブの財政状況や立地を配慮し、将来的に実現可能な計画であれば猶予を与えるようになった。J2・秋田の件もコミュニケーション不足が招いた、『売り言葉に買い言葉』だと思う。お互いに歩み寄って、最適な着地点を見つけて欲しい」（サッカー関連スポーツライター）

　ホームタウンでの地域密着を掲げてきたJリーグだが、その建付けが“行政依存”とされ、ネット上では「税リーグ」とも揶揄される。
　100億円単位の巨額費用がかかる本拠地スタジアムの整備は、最たるものといえる。特に、人口減に悩む地方都市にとって、厳しい財政状況から捻出する公費は決して“打ち出の小槌”ではない。
　「志が低い」発言は、この点をはき違えたJリーグ側の「行政依存」の姿勢を浮き彫りにしたといえる。

　言うまでもなく「スタジアム問題」はいまやJリーグの抱える最大のテーマだ。この両チームに限ったことではない。
　かつては地方の首長選挙で「地元Jクラブへの応援」を公約に入れ込む候補者も少なくなかった。好感度アップにつながったからだ。
　でも、「税リーグ」批判が姦（かしま）しい現在ではそうはいかないだろう。むしろ取り扱い注意のネタである。
　もちろん変わったのはJリーグではなく、「時代」の方だ。
　なぜならJリーグはその企画段階から公のお金、つまり税金を取り込む構造だったからだ。
　それまでの企業依存ではなく、市民・地元自治体も加えた「三位一体」で……とはそういうことで、当時はそのビジネスモデルの新しさが共感を集め、行政の参入を促すことにも成功していたのだ。
　時代を俯瞰すれば、プロリーグ構想が動き始めた1980年代後半、日本サッカーはマイナーだったが、日本経済は好況に沸き立っていた。企業の業績も堅調で、自治体の財源も豊かだった。
　90年代前半もまだバブルの余韻が残っていたから、「あなたの町にもJリーグはある」というキャッチフレーズに地方都市を誘引する力があったのだ。

　創設から30年以上が過ぎ、社会も価値観も大きく変わった。
　当然、世論も変わり、「税リーグ」というフレーズに反映されているようにJリーグへの視線も変わった。
　ビジネス環境にいたっては目に見えて劇的に変わり、しかも加速度的にいまも変わり続けている。
　後発のBリーグがさらなるアップデート（というか早くも第二創業）に取り組んでいるのを見れば、Jリーグも変わらなければならないのは明らかである。