野球まとめのまとめ

　発端は昨年11月の非公開協議だった。Ｊリーグ側がスタジアム基準について発言した内容が報じられると「地方軽視だ」との批判が噴出。協議でＪリーグは１万5000人基準の必要性を強調したとされる一方、秋田市は財政的制約から「5000人プラスアルファが限界」と説明していた。

　批判を受けたＪリーグは釈明に追われた。「報道で出されているのは一部」と強調し、協議参加者間では発言に違和感は出ていないと説明。だがここで、基準の柔軟性についての言い分が問題だった。Ｊリーグは「１万5000人基準は廃止していない」としながらも「条件付きでそれより小さいスタジアムも認めうる」。さらに5000人規模でも容認する可能性があると明言したからだ。
　この説明の根拠は、2023年12月の理事会で決定された基準緩和にある。「理想のスタジアム」の要件を満たした上で、ホームタウンの人口や増席の可能性などを総合的に判断した場合、全て個別席で5000人以上収容でも基準を満たすとされた。
　
　問題は、この「特例」の具体的な審査基準が明確でない点だ。「ホームタウン人口などの状況」「将来的な観客席の増設可能性」「入場料収入を確保するための施設施策」の３要件が挙げられているが、それぞれどの程度、厳しく審査されるのか、秋田市の5000人規模案が該当するのか、具体的な判断基準は示されていない。

「結局、基準はあってないようなものじゃないか」
　地元ではこんな声が広がる。原則１万5000人と言いながら、実際には5000人でも可能性がある。ならばその間の１万人や8000人はどうなのか。判断基準の不透明さが、新たな混乱を生んでいるのだ。

　サッカーファンの不満は、不透明さに向けられている。「基準を緩和するなら、その条件を明示すべき」「5000人で本当にJ1クラブが成り立つのか」「他のクラブとの公平性はどうなるのか」などなど。批判を「誤解」で片付ける姿勢が、かえって不信感を増幅させる結果となった。

　問題の核心は、地方の財政現実とＪリーグの成長志向のギャップにある。特例適用で5000人スタートは可能だが、ＪリーグはクラブのJ1挑戦意欲を強く求め、将来の拡張性を重視する。年内の方針決定がカギとなる中、「誤解」解消後もスケジュール厳守が新たな課題として浮上している。